新聞広告EDI

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 EDI(Electronic Data Interchange)は、「電子データ交換」と訳されます。取引に伴う情報を電子化することで正確性が増し、効率化、迅速化が図れることから、あらゆる業界で普及が進んでいます。
 新聞広告においても、広告会社と新聞社間で申し込みや受け付け確認などの取引情報を電子的にやり取りする「取引EDI」や、広告会社などで制作された広告原稿を電子データで新聞社に送る「送稿EDI」も行われています。
 ここでは、EDIの仕組みや用語の解説のほか、新聞各社の入稿規定を掲載していますので、ぜひご利用ください。

ニュース

2017.9.14
【制作・入稿規定】河北新報のサイズ、フォーマット、アプリケーションの対応バージョン、オーバープリント設定、ハーフトーンスクリーンを変更しました。
2017.9.7
【制作・入稿規定】ジャパンタイムズ、日刊スポーツ、東京スポーツ、日刊水産経済新聞、日本農業新聞、北海道新聞、函館新聞、秋田魁新報、北羽新報、山形新聞、福島民友新聞、いわき民報、千葉日報、中部経済新聞、夕刊三重、神戸新聞、山口新聞、宇部日報、徳島新聞、高知新聞、熊本日日新聞、宮崎日日新聞のデータを更新しました。変更点は「こちら」からご覧ください。