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Jモニター 「広告評価」での利用9割 企業宣伝担当に調査

 新聞広告共通調査プラットホーム「J―MONITOR」連絡協議会は9月30日、企業の宣伝担当者らを対象にJモニターの認知度や利用状況などを尋ねたアンケート結果を公表した。個別調査の利用項目として「広告評価」(90.5%)が初めてトップとなり、広告接触状況といった量的なデータだけでなく、理解度や好感度など質的な評価を測るデータとしても重視されていることが分かった。

 Jモニターの認知度は72.6%で昨年7月の調査から大きな変化はなかったが、利用率は定期調査(45.5%)が7.6ポイント、個別調査(54.5%)が7.9ポイントといずれも上昇。個別調査の利用状況を見ると、「事業部や営業部門など関係部署で報告・利用している」との回答が50.0%と16.7ポイント増え、広報担当者に限らず幅広く活用されるようになっている。

 調査は3回目。7月から8月にかけて、この時点でJモニターに加盟していた15紙(朝日、毎日、読売、日経、東京、産経、サンスポ、報知、日刊スポ、北海道、静岡、中日、神戸、中国、西日本)が実施。食品、医療機器メーカーなど106社の宣伝担当者が回答。Jモニターには今月1日から河北と京都が参加している。

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