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広告制作の効率化に利点 PDF送稿でセミナー開く 広告委

 新聞協会広告委員会は3月24日、新聞広告のPDF送稿に関するセミナーを東京・内幸町のプレスセンターホールで開いた。毎日、日経、広告会社と製版会社の担当者がPDF形式による入稿メリットを、新聞社の広告・営業部門や技術部門の社員ら170人に説明した。

 2012年3月に日本広告業協会はPDF入稿の制作ガイドライン「N―PDF」を定めた。同協会新聞小委員会N―PDF推進ワーキンググループの有賀茂喜サブリーダー(東急エージェンシー・メディア本部メディア進行部)は、広告原稿の大半を占めるEPS形式の制作環境がサポートされなくなってきていると指摘。PDF形式は制作費の削減やミス防止といった観点から利点があるとし、新聞社にPDF形式での受け入れを進めるよう求めた。

 日経は12年4月からPDF入稿に移行した。小手森信一クロスメディア営業局次長兼広告整理部長は「従来のEPSと比較して原稿サイズが軽量で、オンライン送稿に向いている」と導入のメリットを説明。13年7月からPDF入稿に一本化している毎日の菱沼裕二広告連絡部部長待遇は、新聞社と広告会社・広告主企業が同じソフトウエアでデータ確認できるため、「念校ゲラを送付する必要がなくなった」と述べた。両社とも導入によって業務の効率化が進んだという。

 現在、PDF入稿が可能なのは、新聞協会会員社のうち34社。システムの再構築が導入に向けて大きな課題になっているとの参加者の意見に対し、日経の小手森氏は「広告セクションのみの課題ではなく、技術部門とも連携し解決していかなければならない」と指摘した。

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