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新聞社の設備動向 サーバー仮想化広がる 技術委調べ

モニタープルーフ、4×1輪転機が普及

 新聞協会技術委員会はこのほど、2015年版の「新聞社の主要製作設備一覧」調査をまとめた。上流工程では省コストにつながるサーバーを仮想化する動きが相次いでいる。全国紙だけでなく、地方紙でも素材管理、組み版、広告管理など複数のシステムでの活用が進む。前回調査(12年4月)以降、モニタープルーフ、4×1輪転機など省資源化につながる技術の普及も目立った。

 1台のサーバー上で複数のOSを動作させるサーバー仮想化の動きが広がっている。サーバーの運用・保守の費用の削減が利点。朝日と日経のほか、山形、福島民報、福島民友、愛媛などでも複数のシステムで取り入れ、全国的な広がりを見せた。仮想化技術を活用して複数のシステムを運用させるための「共通基盤システム」の構築も進んでいる。13年9月から運用が始まった共同通信社「新聞共有システム」の東・西データセンターのサーバー構成なども盛り込んだ。同システムには東奥、茨城、山陽、山陰中央、高知が既に移行している。調査時点で運用を始めていた東奥、茨城の2社の端末情報を載せている。

 下流工程ではモニタープルーフや4×1輪転機の導入が広がっている。前者は紙出力が不要になることで、後者は刷版が減ることで省資源化につながる。

 現像液削減装置など、前回調査時に導入が進んだ技術が多くの地方紙にも普及。同装置は製版時に排出される現像液を削減し、環境負荷を低減する。廃液を排出しない完全無処理刷版といった技術も登場した。

 調査は製作設備を保有する協会加盟新聞・通信社と、会員各社の本紙を受委託印刷する印刷会社を対象に、4月現在で調べた。上流工程は109社、下流工程は175工場から回答があった。下流工程では前回調査以降、稼働を終えた朝日の中之島、豊中、丸亀、毎日の名古屋、産経の仙台の各工場が調査対象から外れた。結果を掲載した冊子は11月12日に発行。変型A4判442ページ。定価は5500円(税込み)。

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