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安全第一でドローン活用 放送局パネル討議

報道映像以外の事例も

 インターネットを活用した放送の新技術の展示会で6月10日、テレビ局のドローン活用をテーマにパネル討議が開かれた。放送局の担当者は災害などでの活用事例を報告し、安全性に配慮することが重要になると指摘した。

 4月に発生した熊本地震では各局がドローンを活用し、熊本城や益城町での被災状況を空撮した。テレビ朝日・映像取材部の熱田大カメラマンは、益城町での空撮映像は人通りが少ない朝を選んだ上で周りに注意しながら撮影したと話す。人が集中する地域では安全性を確認しながら撮影することが重要だとした。

 熊本城の撮影は申請の多さから、管理者にいったん撮影を断られた。しかし、交渉を重ね「被害を広く伝えてほしい」との理解を得て撮影が可能になったと紹介。一方、「災害現場では同じ被写体にドローンが集中することが予想される。安全管理の問題が今後出てくるのではないか」と述べた。

 「ドローンの軽量性や撮影者のモラルは向上しつつあるものの、落下しないという保証はない。落ちたことを想定して安全第一の航空計画を立てている」。フジテレビのIT技術センターデジタル技術推進部の武田篤氏もそう話した。同社はドローン映像を活用して東京・台場や長崎・端島(軍艦島)を撮影した4K番組を製作、オンデマンドサイトで配信する。「近距離の空撮によって、細部まで立体感のある映像が撮れる。4Kの高画質でさらに効果も上がる」とドローンへ期待を語った。

 報道映像以外での活用事例も報告された。日本テレビは箱根駅伝のコースの立体画像を、ドローンを使って連続写真を撮影し、組み合わせることによって作成した。費用や制作時間の短縮につながるという。

 パネル討議は、8日からの3日間、千葉市の幕張メッセで開かれた「Connected Media TOKYO」に合わせて行われた。

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