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周知とフォローが重要 広告EDIセミナー 新聞協会

 広告委員会EDI部会は3月9日、PDF入稿の促進をテーマに新聞協会会議室でセミナーを開いた。今年度から受け入れを始めた山梨日日、西日本の担当者が運用状況を報告した。広告主・広告会社への事前の周知に加え、導入後のフォローアップも重要だと語った。36社62人が参加した。

 PDF原稿は旧来のEPS版よりデータ量が少なく、オンライン送稿に適している。EDI部会は広告業協会とともに入稿規定を作り、2018年中に受け入れ体制を整えるよう各社に呼び掛けている。

 部会が96社を対象に実施したアンケートでは、PDF入稿を受け入れているのは49社。今後対応予定の32社は「システム更新」「社内体制の構築」「広告主・広告会社への対応」などを課題に挙げた。

 山梨日日と西日本はそれぞれ、半年かけて社内体制の構築と広告主・広告会社への周知を進めた。西日本の林啓介業務推進部部次長は、導入後のフォローアップも重要だとし「問い合わせに対応できるようQ&A集を作った」と述べた。山梨日日の手塚毅広告管理部副部長は「網点化処理で問題が生じたことはない」と述べ、実用性も高いと指摘した。

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