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既存メディアの評価が上昇 スマホ時代の情報行動で討議 印刷技術協会

 日本印刷技術協会の印刷総合部会は3月30日、東京都杉並区の本部でスマートフォンが情報行動に及ぼした影響をテーマにセミナーを開いた。スマホを通じ大量の情報を得られるようになった結果、新聞、テレビなど既存メディアの信頼性の高さが見直されているとの分析結果が示された。スマホ向けの露出を増やし多くの読者をつかむことが、記者の質を高めることにつながるとの指摘もあった。

 博報堂DYメディアパートナーズの吉川昌孝メディア環境研究所長は、メディアへの接触時間や評価に関する調査結果を基に、情報行動の変化を分析した。

 2010年以降、スマホがあらゆる情報摂取の入り口となり、他のメディアの評価が相対的に下がる傾向が続いた。しかし16年調査では新聞、テレビに対するイメージが6年ぶりに上昇に転じたという。

 吉川氏はスマホが浸透し「あって当たり前」の存在となったことで「あらためて既存メディアが見直された」と分析した。新聞は「ポリシーやメッセージを感じる」といった良いイメージを生かしつつ、スマホ向けの速報を強化することが重要だと提起した。デジタルで大量の情報に接してきた若者ほど「信頼できる情報の重要性を認識しているのではないか」とも述べた。

 東洋経済オンラインの山田俊浩編集長は、月間2億ページビューを超える同サイトについて「自社で取材していることが強みだ」と強調した。取材に労力を掛けた記事が読まれるとは限らない現状を踏まえた上で、記事をソーシャルメディアに積極的に発信しサイトに誘導していると述べた。「多くの人に読まれれば、記者のやる気も増える。広告収入を上げるだけでなく、記者の質を高めるためにも記事の露出を増やすことが重要だ」と話した。

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