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ジェンダーとメディアで討議 多様な意見が偏見防ぐ 「炎上」は社内文化から 朝日記者学校シンポ 

 朝日新聞ジャーナリスト学校は9月9日、日本記者クラブで「ジェンダーとメディア」をテーマにシンポジウムを開いた。パネル討議では、ジャパンタイムズの大門小百合執行役員編集・デジタル事業担当、TBSテレビの宮崎真佐子プロデューサー、広告大手マッキャンエリクソンの高田聡子クリエーティブディレクターらが登壇した。社内に多様な意見を聞く場を設け、差別的な表現や固定観念にとらわれたイメージの無自覚な発信を防ぐことが重要だとの指摘が出された。

 高田氏は、商業施設を運営するルミネの「働く女性の応援」をテーマにしたCMや、子育て中の母親の様子を描いたユニ・チャームの紙おむつのCMなど、女性を対象にした広告が批判の的になった事例を紹介。要因は女性の制作責任者が少ないことだと指摘した。

 高田氏によると、インターネット上で「炎上」した広告の中には女性が制作に携わったものもある。しかし「最終決定権を持つのは男性。『炎上広告』は女性がもの申せない社内文化から生まれた」と解説した。

 大門氏は「女性が決定を下しても問題が起きることはある」と述べた。今年東京で開かれたラブドールの展示会の記事を例に挙げた。取材記者は男性、デスクは女性だった。「日本の繊細なシリコンで作った芸術品」としてラブドールを紹介した記事で、大門氏も問題があるとは思わなかったという。

 掲載翌日、紙面を講評する会議に女性記者が参加を申し出て「女性の性を製品として見ている」と批判した。ニュージーランド人の編集者からも「自国やオーストラリアではラブドールの保持、輸入が禁止されている」と指摘を受けた。

 「『女性や外国人が読んだらどう感じるか』という視点が抜けていた」。大門氏はこう述べ、社内の声を幅広く聞くことや、意見交換の場にさまざまな人が参加できる環境作りが大切だと語った。

 宮崎氏は昨年放送されたドラマ「逃げるは恥だが役に立つ」の演出例を紹介した。初回の打ち合わせで、ゲイの登場人物について「誇張された女性言葉は使わない」などの方針を決めた。「テレビは子供からお年寄りまで多くの人が見る。既成概念を押しつけてはいけない。あくまで『こういう人もいる』という一例として登場させることにした」と話した。

言葉より意識に問題 朝日の用語幹事が講演

 シンポジウム「ジェンダーとメディア」では、朝日の志村文史用語幹事が同社の「ジェンダーガイドブック」を基に既成概念や思い込みを念頭に置いた記事の書き方について講演した。「言葉ではなく意識の問題。想像力を働かせ多様性に目を向けることが大切だ」と語った。

 ガイドブックは今年5月に改訂。性的少数者に関する記事などの例示を増やした。前書きには「『言い換えマニュアル』ではない」と記した。

 志村氏は「社会に潜む思い込みに注意しなければならない」と述べた。研究者の女性を取り上げたコラム「ひと」欄で「ずっと独身のまま」と記した例を挙げ「一定の年齢になれば結婚しているのが当たり前だという印象を受ける」と指摘した。

 取材対象者の言葉の裏側にある意識を探ることも必要だと述べた。ガイドブックで取り上げたのは、警察学校の卒業式の記事。「女性ならではの目線から、被害者の思いをくみ取れるようになりたい」という卒業生の声を紹介した。

 解説では「女性ならではの目線」は何らかの既成概念を前提としないと理解できない表現だとし「その目線とは何か」を取材する必要があると指摘した。志村氏は「記者には、相手の言葉を分かったつもりにならないようにと常に訴えている」と話した。

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