1. 日本新聞協会トップページ
  2. すべてのヘッドライン
  3. オーディエンス調査開始 多様な新聞接触の実態探る 広告委

オーディエンス調査開始 多様な新聞接触の実態探る 広告委

 新聞協会広告委員会は11月13日、今年から始めた「新聞オーディエンス調査」の概要を発表した。メディア環境の変化に伴う多様な新聞接触の実態を探る。

 定期購読者に加え、目的や状況に応じ不定期に読む人や、SNSで拡散した記事や広告を目にした人も含む幅広い読者を「新聞オーディエンス」と定義した。訪問留め置き調査と二つのインターネット調査を組み合わせる。2001年から隔年で実施していた「全国メディア接触・評価調査」を刷新した。

 訪問留め置き調査は全国の15~79歳の男女1200人が対象。毎年1回実施する。各メディアへの接触状況や評価の変化を定点観測する。

 ネット調査の一つ「新聞オーディエンス調査+(プラス)」は訪問留め置き調査の結果を基に、特定の層に絞って消費志向などを調べる。

 もう一つの「新聞オーディエンス調査365」は固定モニター300人が対象。新聞、テレビ、ネットへの接触の変動を1年間、毎日調べる。10月1日から先行実施している。1年間続ける。

 社会、政治、経済の動向に応じたメディア接触の変化を探る。五輪や正月など消費行動につながるタイミングでの変動にも注目する。

衆院選翌日に接触増 10月のデーリー調査

 「新聞オーディエンス調査365」の結果によると、10月で新聞への接触が最も高まったのは衆院選翌日の23日だった。新聞を月1回以上読む人に普段と比べた接触の増減を日ごとに尋ねた。年代別に見ると23日に新聞の接触が最も高まった層は「18~29歳」だった。

 テレビとインターネットの接触が最も高まったのは投開票日の22日だった。18~69歳の男女300人が「普段より読んだ(見た)」から「普段より読まなかった(見なかった)」まで変動を7段階で答えた。

 広告委は毎月のトピックをウェブサイト「新聞広告データアーカイブ」に掲載する。

ページの先頭へ