書籍

一般

新聞研究別冊「デジタル時代の新聞の公共性を考える」

2022年12月刊行。インターネット環境の発展によりメディアを取り巻く状況が変わっていくなか、新聞が持つ公共性とは何か、その概念や実態がどう変わってきているのか。ジャーナリズムのあり方を軸に考える。新聞人、研究者でつくる「デジタル時代の新聞の公共性研究会」が2年半にわたり、各界の識者を招いて議論を重ねた成果をまとめた。

B5判・86ページ・定価880円(本体800円+税)
ISBN 978-4-88929-093-6

データブック 日本の新聞 2023

2023年4月刊行。日本の新聞の各種基礎データ(発行部数、総売上高、広告費、従業員数など)を図表でまとめたハンドブック。

変型新書判・58ページ・定価550円(本体500円+税)
ISBNコード ISBN978-4-88929-094-3

日本新聞年鑑2024

2023年12月刊行。日本の新聞界の動きと現況を詳細に記録した唯一の年鑑で、1947年以来毎年発行。
内外新聞界の動向を記述した概況編、新聞・通信・放送各社の現況編、資料編、新聞人名録の4部構成。

B5判・580ページ・定価13,200円(本体12,000円+税)
ISBNコード ISBN978-4-88929-095-0

新聞経営の先人

春原昭彦上智大学名誉教授が季刊誌『新聞経営』(2003年休刊)に34年にわたって連載した「経営の先人たち」を時代別、分野別に編集。
明治、大正、昭和の新聞史を"人物"に焦点をあてて振り返る。エピソードでつづる新聞経営史。

A5判・380ページ・定価2,500円(本体2,273円+税)

新聞研究別冊 「新聞の公共性と事件報道──裁判員制度、取材源秘匿から考える」

2008年8月刊行。インターネットの広がりや規制論議の高まり、裁判員制度の導入などの環境変化のなか、新聞の公共性や事件報道の意義をあらためて考える。新聞人、弁護士、研究者でつくる「新聞法制研究会」が2年間にわたり、現場と理論の両面から議論を重ねた成果。

B5判・82ページ・定価770円(本体700円+税)

新聞研究別冊「新聞の公共性と知識課税」

売り切れ

2013年11月刊行。新聞に消費税の軽減税率が適用されるべきだとする「新聞の公共性に関する研究会」の意見書をもとに、新聞の公共性と知識への課税について、研究者や現場の視点から考察した。

B5判・80ページ

年史

日本新聞協会70年史

2006年から15年までの10年間の新聞界の動向、新聞協会の歩みを紹介する。
2016年7月刊行、B5判・704ページ・函入り・定価8,800円(本体8,000円+税)
※書店ではご注文できません。ご希望の方は当協会までお申し込みください。

編集

新聞用語集2022年版

新聞記事、テレビの字幕や各社ウェブサイトでの表記を、分かりやすい日本語で書くために作られた実用的な表記辞典。
社会情勢の変化に伴う言葉の使用実態などを踏まえ、報道界の立場から全項目を精査し、前回の刊行から15年ぶりに改訂。

2022年3月刊行、新書判・576ページ・定価1,650円(本体1,500円+税)
ISBNコード ISBN978-4-88929-090-5

取材と報道 改訂5版

記者やデスクの日常業務、新人記者の研修・教育で役立つよう、取材・報道活動の現場における報道界の共通認識、基本的考え方を全9章にまとめた。2009年刊行の第4版を改訂し、「災害報道」「ネット時代の情報発信」など時代に即した内容を盛り込んだ。

2018年3月刊行・A5判・156ページ・定価611円(本体556円+税)

実名報道──事実を伝えるために

実名発表の意義について幅広く理解を求める目的で作成した『実名と報道』(2006年12月)を、近年の状況を踏まえ改訂した。①匿名発表の危険性②実名報道の必要性③報道にあたっての配慮と課題──の3章で構成。実名報道に関連した日本新聞協会の意見書や取材・報道指針などを新たに収録したほか、実名報道をめぐる事例を掲載。

2016年3月刊行、A5判・60ページ・定価150円(本体137円+税)
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放送で気になる言葉2011

放送の現場で問題となる読み方、語法、言葉の選択について、放送に携わる人たちへの指針を示す。新聞用語懇談会放送分科会編。

2011年3月刊行、A5判・127ページ・定価629円(本体572円+税)
ISBNコード ISBN978-4-88929-051-6

放送で気になる言葉 敬語編2019

放送の現場で使う敬語表現の留意点をまとめた。文化審議会国語分科会「敬語の指針」に合わせて敬語を5分類で説明するとともに、天皇退位に対応して皇室敬語関連を充実。新聞用語懇談会放送分科会編。前回刊行から15年ぶりの改訂。

2019年3月刊行、A5判・52ページ・定価330円(本体300円+税)
ISBNコード ISBN978-4-88929-079-0

新・法と新聞

新聞人、法律学者、法曹実務家がその異なる経験と立場から、新聞の取材・報道にかかわる法的、倫理的問題を体系的に考察する。日本新聞協会研究所編。

1990年4月刊行、A5判・324ページ・定価3,410円(本体3,100円+税)

実名と報道

売り切れ

近年、「匿名発表」の動きが政府機関をはじめ多方面に広がる傾向にある。
匿名による発表に関する事例を検証し、行政機関や警察などの発表当局に対して、実名での発表を求めるとともに、その意義について犯罪被害者や読者・視聴者の理解を求める目的で作成。

2006年12月刊行・新書判・136ページ

経営・労務

新聞・通信社のための人事・労務Q&A 2021年版

人事・労務セクションの日常業務の中で実際に起こりうる事案を、業界の労働慣行を踏まえ「Q&A」方式で解説した実務書。前回(2014年版)以降の各種労働法改正に対応。
労務委員会人事管理研究会編。

2021年10月刊行・A5判・258ページ・定価1,320円(本体1,200円+税)

広告

これだけは知っておきたい広告表示の基礎知識[改訂第8版]

広告関係の法規、業界の自主規制などをわかりやすく解説したガイドブック。広告委員会広告掲載基準研究会編。

2016年2月刊行、A5判・240ページ・定価1,100円(本体1,000円+税)

販売

新聞販売所の労務管理――知っておきたい労務の知識 改訂6版

新聞販売所従業員の労務管理について解説。パートタイム労働法の改正や働き方改革関連法の施行、マイナンバー制度の導入など、労働関連の法制度の変更を踏まえ、前回刊行の2012年から8年ぶりの改訂。

2020年1月刊行、B5判・250ページ・定価550円(本体500円+税)
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わかりやすい新聞販売の諸規則 改訂4版

新聞販売に携わる人のルールブック。独占禁止法、景品表示法、新聞業における特殊指定、新聞公正競争規約、施行規則のほか、クーポンつき広告の取り扱いなどを収録。

2011年4月刊行、B5判・200ページ・定価500円(本体455円+税)
※書店ではご注文できません。ご希望の方は当協会までお申し込みください。

制作技術

新聞印刷ハンドブック 第3版

2006年刊行の前版を刷新。CTP、シャフトレス輪転機以降の技術を中心とした最新技術動向を盛り込み、機器ごとに異なる方式や機構も図版や写真で詳しく解説している。新入社員から中堅社員にまで役立つ1冊。

2015年4月刊行、変型B5判・224ページ・定価2,750円(本体2,500円+税)
ISBNコード 978-4-88929-064-6

新聞社の主要製作設備一覧2021

2021年4月現在の新聞協会加盟新聞社および会員各社の本紙を受託印刷している印刷会社を対象に、その主要製作機器・システムの型式や台数等を制作・印刷拠点別にまとめ、輪転機のセット構成や印刷工場の所在地一覧を掲載している。

2021年11月刊行、変形A4判(297mm×257mm)・456ページ・定価5,500円(本体5,000円+税)
ISBNコード 978-4-88929-088-2

NIE

NIEガイドブック小学校編

2020年4月に実施された小学校の学習指導要領に則して、授業での新聞活用事例をまとめたガイドブック。

2020年3月刊行、A4判・56ページ・定価330円(本体300円+税)
ISBNコード978-4-88929-082-0

NIEガイドブック中学校編

2021年4月に実施された中学校の学習指導要領に則して、授業での新聞活用事例をまとめたガイドブック。

2021年6月刊行、A4判・76ページ・定価495円(本体450円+税)
ISBNコード978-4-88929-085-1

NIEガイドブック高等学校編

2022年4月に実施された高等学校の学習指導要領に則して、授業での新聞活用事例をまとめたガイドブック。

2022年7月刊行、A4判・80ページ・定価550円(本体500円+税)
ISBNコード 978-4-88929-091-2

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