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新聞広告量は3.4%減 サプリ、中古車がネット移行 2018年上期電通調べ

 電通は8月10日、2018年上半期(1~6月)のマスコミ4媒体広告出稿量の集計を発表した。新聞118紙の総広告段数は前年同期比(以下同)3.4%減の248万4847段だった。部数の減少に加え、サプリメントの通信販売や中古車販売の広告がインターネットに移ったことなどが要因。地元企業の出稿が堅調だった地方紙は減少幅が小さい。平昌冬季五輪やサッカーワールドカップロシア大会などがあったものの、4媒体のうち総出稿量が増えたのはテレビのみだった。

 新聞広告は8期続けて減少した。全国紙は5.0%減、ブロック紙が7.7%減だった。地方紙は1.1%減。地元広告主の出稿が支えた。スポーツ紙は3.1%減だった。

 21業種のうち14業種が減少した。構成比が15.2%で最大の「交通・レジャー」は5.5%減。13.1%で2番目に大きい「流通・小売業」はコンビニの出稿が増え0.7%増だった。3番手の「食品」は6.9%減。これまで伸びていたサプリメントの通信販売などが減った。

 減少幅が大きいのは中古車販売の広告が減った「自動車・関連品」(13.1%減)、「外食・サービス」(11.9%減)、「官公庁・団体」(15.5%減)など。電通メディアイノベーションラボの森永陸一郎主任研究員は「通販や中古車販売など商品数の多い分野で、インターネット広告に軸足を移す動きがあったと見られる」と分析する。

 増えたのは7業種。暖房器具の出稿が目立った「家電・AV機器」(14.4%増)、ビタミン剤などの総合保健薬が好調だった「薬品・医療用品」(10.0%)が大きく伸びた。

 【雑誌】8.4%減。ジャンル別にみるとティーン女性誌(35.3%減)、育児誌(12.7%減)、ヤング女性誌(11.0%減)、ヤング男性誌(10.3%減)など若年層向けが落ち込んだ。

 業種別では、構成比が23.6%で最大の「ファッション・アクセサリー」(9.3%減)、11.4%で2番目に大きい「化粧品・トイレタリー」(3.8%減)がともに落ち込んだ。SNSや通販サイトへの移行が進んだことが要因。

 【ラジオ】2.9%減。東京地区が0.7%増、大阪地区は6.5%減だった。構成比12.3%で最大の「外食・各種サービス」は0.2%減。10.4%で2番目の「自動車・関連品」は2.7%増だった。語学教材が大幅に減った「出版」は35.9%減。

 【地上波テレビ】番組CMは6.5%増、スポットCMは1.5%減だった。

 番組CMは構成比が11.6%で1位の「化粧品・トイレタリー」が7.8%増、9.3%で2番目に多い「金融・保険」が7.3%増。このほか空調機や4Kテレビの出稿が増えた「家電・AV機器」(37.1%増)が好調だった。

 スポットCMは構成比が15.7%で最大の「情報・通信」で求人情報サイトなどの出稿が増え3.4%増だったものの、構成比が10.3%で2位の「食品」が11.1%減だった。メガネ型ルーペのCMが大量投下された「精密機器・事務用品」は出稿形態が変わり、番組CMが176.0%増、スポットは45.0%減となった。

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