新聞オーディエンス調査(定点調査)

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 「新聞オーディエンス調査」は、各メディアの接触状況や評価などの基礎情報を経年で把握するもので、毎年11月に実施します。全国の15歳以上79歳以下の男女1200人を対象に、訪問留め置き法で行います。2回目の調査は2018年11月1日~13日に実施しました。調査の関連資料を掲載しておりますので、ご活用ください。

概要リポート
エクセルデータ


新聞の情報に触れている人は91.2% 毎日触れている人は53.6%
2018年「新聞オーディエンス調査」調査結果を発表


 日本新聞協会広告委員会は、2018年「新聞オーディエンス調査」(定点調査)の結果を発表しました。この調査はメディア環境が変化する中で、新聞や新聞社が発信する情報への多様な接触のあり方を把握することを目的として、17年から実施しています。全国の15歳以上79歳以下の男女1200人を対象に、18年11月に訪問留め置き法で実施しました。

◇9割以上の人が触れている新聞メディア

 この調査では、紙の新聞を定期購読しているかどうかにかかわらず、テレビやインターネットなどで拡散した新聞の記事や広告に触れた人々も含め、何らかの形で新聞社発の情報に接触した人全体を「新聞オーディエンス」と定義しています。毎日触れる「エブリデーオーディエンス」は53.6%、週1回以上の「ウイークリーオーディエンス」は15.9%、月1回以上の「マンスリーオーディエンス」は4.3%、月1回未満または何らかの機会に触れる「拡張オーディエンス」は17.4%でした。これらをあわせた「新聞オーディエンス」は91.2%で、全体の9割以上が何らかの形で新聞の情報に触れていることが明らかになりました。

 他メディアへの接触を見ると、毎日触れる人の割合はテレビが83.2%、雑誌が4.3%、ラジオが13.6%、インターネットが63.3%でした。ネットを細分化して尋ねたところ、毎日接触すると答えた人はSNSが38.8%、ネットニュースが38.1%、ポータル・検索サイトが27.9%でした。これらと比べてみると、新聞やテレビをはじめとするマスメディアの存在感はまだまだ大きいことが分かります。

◇多様な新聞接触者――エブリデーオーディエンスと拡張オーディエンス

 新聞オーディエンスはどのような人々なのでしょうか。接触頻度に応じて見てみると、「エブリデーオーディエンス」は男女比に大きな差がなく、平均年齢は56.8歳でした。価値観を尋ねたところ、回答者全体と比較して「環境に配慮した商品を選ぶ」(50.5%)、「地域活動に参加している」(44.8%)、「企業の社会的責任に関心がある」(33.9%)と答えた人が多く、社会への関心の高さがうかがえます。
 また、この調査では、不定期ながらも新聞に触れる人々にもスポットを当てています。普段は全く新聞を見聞きしないと答えた人(20.3%)の半数以上(11.8%)が、機会や場所によっては新聞に触れると答えました。これに、月1回未満新聞に触れると答えた人(5.6%)をあわせた層を「拡張オーディエンス」(17.4%)と定義しました。従来調査では、無購読者に分類されていた層です。
 「拡張オーディエンス」が新聞に接触する機会としては「災害」(46.9%)、「大きな事件・事故」(44.5%)があったときが特に多く、場所は「実家・親類宅」(28.7%)、「自宅」(24.4%)、「職場」(23.0%)が挙がりました。性別や年代を見てみると女性が52.6%を占めていて、平均年齢は37.7歳でした。エブリデーオーディエンスと比べて20歳近く若いという結果です。拡張オーディエンスのメディア接触では、SNSに毎日触れる人が回答者全体(38.8%)を大きく上回る50.7%に上りました。これらの層はSNSとの親和性が高く、新聞の記事・広告の拡散を生む土壌となっているようです。

◇新聞は暮らしに密着した信頼姓の高い情報を提供

 情報の種類によってどのメディアから入手するのか変わるのではないか、との仮説のもと、情報別に適したメディアを探りました。「世の中で起きていることの最新ニュース等」は新聞が49.3%、テレビが76.3%となったほか、ほとんどの種類の情報で各種ネットメディアを上回りました。特に新聞は「選挙」(37.8%)、「お悔やみ」(35.8%)、「地域」(34.2%)、「人事」(22.3%)などの地元や暮らしに密接に関わる情報で、他のメディアよりも高く評価されています。
 また、メディアごとに印象・評価を尋ねました。新聞は「知的である」(61.9%)、「安心できる」(55.2%)、「情報が正確」(52.5%)、「情報の信頼性が高い」(52.0%)などの項目で、他メディアよりも高い評価を得ました。新聞の持つ安心感や情報の正確さが高く評価されています。

◇消費者に「認知」させ、「興味」を抱かせる新聞広告

 調査では、各メディアの広告に対する印象・評価も聞きました。新聞広告は「知るきっかけになる」(37.8%)、「興味を持つきっかけになる」(23.8%)などが高く、消費者の購買に至るプロセスにおいて、「認知」や「興味・関心」の段階で一定の役割を果たしていることが分かります。
 また、新聞広告はメディアそのもののイメージと同様に、「情報が信頼できる」(46.0%)や「地域や地元の情報が多い」(34.8%)などの項目で他の広告よりも高い評価を得ました。

◆日本新聞協会について

新聞・通信・放送129社で構成する一般社団法人。会長は白石興二郎(しらいし・こうじろう/読売新聞グループ本社代表取締役会長、読売新聞東京本社代表取締役会長)。

◆日本新聞協会広告委員会について

新聞協会会員新聞社の広告・営業局長64社64人で構成。委員長は金山達也(かなやま・たつや/朝日新聞東京本社メディアビジネス局長)。

◆日本新聞協会広告委員会が行う調査について

日本新聞協会広告委員会は2017年秋から、メディア接触と評価に関する調査を実施しています。メディア環境の変化に伴い、目的や状況に応じて不定期に新聞を読んだり、SNSで拡散された新聞記事や広告を目にしたりといった新しい接し方が生まれています。そこで、多様な形で新聞に接触する人全体を「新聞オーディエンス」と定義し、その構成や実態を以下の調査で明らかにします。

「新聞オーディエンス調査」(定点調査)

=新聞がどんな場面で読まれているのか、各メディアの接触状況や評価などの基礎情報を定期的に把握します。訪問留め置き法で年1回、11月に実施します。

「新聞オーディエンス調査365」

=普段と比べてメディアによく接したかどうかを毎日尋ねるウェブ調査です。月1回以上新聞を読んでいる18歳以上69歳以下の男女300人を対象に、17年10月1日から実施。新聞、テレビ、インターネットのメディア別に、当該月平均と比較したデーリーの接触状況を表します。事件や事故、政治・経済の状況のほか、オリンピックや正月など消費行動にもつながる各種タイミングでのメディア接触、季節変動などを観測します。

〈この件に関する問い合わせ先〉

日本新聞協会 広告部広告担当(村山、三品)
電話:03-3591-4407  メール:koukoku@pressnet.or.jp

以  上