新聞の情報に毎日触れている人は51.0％ 正確性と安心感に高い評価
2019年「新聞オーディエンス調査」結果を発表
日本新聞協会広告委員会は、2019年「新聞オーディエンス調査」の結果を発表しました。この調査はメディア環境が変化する中で、メディアへの多様な接触のあり方を把握することを目的として、17年から実施しています。全国の15歳以上79歳以下の男女1200人を対象に、19年10月から11月に訪問留め置き法で実施しました。調査では「紙」だけでなく、SNSなどインターネット経由で見聞きする新聞の情報も含めて「新聞」として集計しています。なお、テレビ、ラジオ、雑誌についても同様に集計しています。
◇9割以上の人が新聞情報に接触
この調査では、新聞の定期購読者に加えて、購読の有無や頻度を問わずさまざまな目的や状況に応じて新聞を読む人や、SNSで拡散された新聞社発の情報を入手する人などを含めて「新聞オーディエンス」と定義しています。毎日触れる「エブリデーオーディエンス」は51.0％、週1回以上の「ウイークリーオーディエンス」は16.1％、月1回以上の「マンスリーオーディエンス」は4.9％でした。普段は新聞の情報を全く見聞きしないと答えた人は21.5％でしたが、この中の半数以上が、何らかの機会や場所によっては新聞の情報に触れると答えています。これに、新聞に触れるのが月1回未満と答えた6.3％の人を加えた「拡張オーディエンス」は19.2％でした。これらを合わせた「新聞オーディエンス」は全体の91.2％に上っており、紙に限らず、新聞社発の情報は9割以上の人々に見聞きされていることが分かります。
◇男性が多いエブリデーオーディエンス、女性が多い拡張オーディエンス
続いて、新聞オーディエンスがどういう人々であるかを調べました。「エブリデーオーディエンス」の平均年齢は56.3歳で、性別で見ると男性が52.3％を占め、47.7％の女性よりも5ポイントほど高くなりました。一方、何らかの機会や場所によっては新聞の情報に触れる「拡張オーディエンス」は女性が59.6％で、男性の40.4％よりも約20ポイント高くなりました。平均年齢は39.1歳で、「エブリデーオーディエンス」に比べ15歳以上の差がありました。
また、「拡張オーディエンス」が具体的にどんな時にどういった場所で新聞の情報に触れるかを調べました。機会としては「災害があったとき」（50.4％）や「大きな事件・事故があったとき」（45.7％）、場所では「実家・親類宅」（39.1％）や「自宅」（25.7％）が多く挙がりました。性別で見ると、女性が「災害があったとき」に新聞に触れる割合は57.7％で、男性の39.8％に対し大幅に高く、安心・安全な生活への関心の高さがうかがえます。
各新聞オーディエンスが関心を持つ商品・サービスとしては、全ての層で「食品」に高いスコアが示されました。「拡張オーディエンス」は比較的若い女性が多いことを反映し、関心の高い分野として「ファッション（アパレル）・雑貨」（36.5％）、「家具・インテリア」（33.9％）、「化粧品・ヘアケア用品」（30.0％）などが挙がりました。一方、全く新聞の情報に触れない層で、全体の8.5％に当たる「非新聞オーディエンス」は、「ゲーム」（21.6％）を除いた商品・サービス全般に大きな関心を示さず、「特にない」（18.6％）との回答が他の層に比べ10ポイント近く高くなりました。
各新聞オーディエンスの持つ価値観を調べたところ、「エブリデーオーディエンス」は「環境に配慮した商品を選ぶ」（51.1％）、「企業の社会的責任に関心がある」（36.6％）などで回答者全体と比べて高い数値を示しました。
◇地域に密着し、信頼性が高い新聞メディア
次は、新聞の特徴を見ていきます。情報の種類別にどのメディアから入手するかを調べたところ、新聞は「世の中で起きていることの最新ニュース等」（48.7％）をはじめとしたほとんどの種類の情報で、各種ネットメディアを上回りました。特に「地域（地元）の情報」（33.9％）、「お悔やみ情報」（32.8％）、「人事情報（企業・教員・公務員等）」（18.1％）は全媒体の中で最も高く、地域に根差したメディアとして新聞が選ばれています。
各メディアへの印象・評価については、新聞は「知的である」（64.2％）、「安心できる」（53.8％）、「情報が正確である」（51.5％）などの項目で、他のメディアよりも高い評価を得ました。多様なメディアがさまざまな情報を伝えている中で、新聞の正確性と安心感は高く評価されています。
◇認知だけでなく購買につながる新聞広告
各メディアの広告が消費者の購買行動に対し、どういった役割を果たしているかも調べました。新聞広告は「知るきっかけになる」（34.1％）、「興味を持つきっかけになる」（23.1％）のほか、「購入・利用の決め手になる」でも12.7％の回答があり、認知以外の役割も果たしています。また、広告への評価では、新聞広告は「情報が信頼できる」（44.7％）、「地域や地元の情報が多い」（33.7％）、「ゆったりと広告を見聞きできる」（29.0％）などが他媒体の広告よりも高くなりました。
◆日本新聞協会について
新聞・通信・放送129社で構成する一般社団法人。会長は山口寿一（やまぐち・としかず／読売新聞グループ本社代表取締役社長・販売担当、読売新聞東京本社代表取締役社長）。
◆日本新聞協会広告委員会について
新聞協会会員新聞社の広告・営業局長64社64人で構成。委員長は牧埜敦司（まきの・あつし／毎日新聞社営業総本部副本部長）。
◆日本新聞協会広告委員会が行う調査について
日本新聞協会広告委員会は2017年秋から、メディア接触と評価に関する調査を実施しています。メディア環境の変化に伴い、目的や状況に応じて不定期に新聞を読んだり、SNSで拡散された新聞記事や広告を目にしたりといった新しい接し方が生まれています。そこで、多様な形で新聞社発の情報に接触する人全体を「新聞オーディエンス」と定義し、その構成や実態を以下の調査で明らかにします。
「新聞オーディエンス調査」
＝新聞の情報がどんな場面で読まれているのか、各メディアの接触状況や評価などの基礎情報を定期的に把握します。訪問留め置き法で年1回、11月に実施します。
「新聞オーディエンス調査365」
＝普段と比べてメディアによく接したかどうかを毎日尋ねるウェブ調査です。月1回以上新聞を読んでいる18歳以上69歳以下の男女300人を対象に、17年10月1日から19年9月30日まで実施。新聞、テレビ、インターネットのメディア別に、当該月平均と比較したデーリーの接触状況を観測しました。
〈この件に関する問い合わせ先〉
日本新聞協会 広告部広告担当（桜井、三品）
電話：03-3591-4407 メール：koukoku@pressnet.or.jp
以 上