新聞オーディエンス調査365

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 「新聞オーディエンス調査365」は、月1回以上新聞を読んでいる人を対象に、普段と比べてメディアによく接したかどうかを尋ねる調査です。
 新聞、テレビ、インターネットのメディア別に、当該月の回答平均と比較したデーリーの接触状況を把握します。事件や事故、政治・経済の状況に加え、オリンピックや正月など消費行動にもつながる各種タイミングでのメディア接触、季節変動などを観測していきます。18歳以上69歳以下の男女300人を対象に調査を行い、1か月ごとのトピックスを毎月下旬に発表します。


休日に新聞への接触が高まる 年中行事の広告も注目
「新聞オーディエンス調査365」19年2月度調査より


 日本新聞協会広告委員会は、「新聞オーディエンス調査365」の2019年2月度調査結果を発表しました。この調査は、普段と比べてメディアによく接したかどうかを毎日尋ねるウェブ調査です。17年10月から全国の18歳以上69歳以下の男女300人を対象に、新聞、テレビ、インターネットのメディア別に調べ、月ごとにデーリーの接触傾向を発表しています。

◇休みの日は新聞でニュースを確認

 2月で新聞や新聞社が発信する情報への接触が最も高まったのは、9日でした。この日は3連休の初日で、18~29歳の若い世代を中心に、いつもよりよく新聞に接したと答えた人が多く、休日に出される新聞の別刷りなどが注目されていました。2番目は2日で、サッカー・アジアカップで日本代表チームが準優勝したニュースや、茨城県神栖市での女子大生殺人事件、千葉県野田市で両親に虐待を受けて女児が死亡した事件などが注目を集めました。3番目は、トランプ米大統領が国境の壁建設を目指し非常事態宣言を出した16日でした。
 年代別にみると、18~29歳に加えて30~40歳代の働き盛りの世代を中心に、休日には新聞への接触が高まる傾向が見られます。テレビも同じように、休日には接触が高まっています。休みの日はじっくりとメディアに触れる習慣が見られます。

◇印象に残った新聞広告はニトリ、カゴメ、森永製菓

 この調査では「印象に残った新聞広告」を尋ねています。2月は9日の「ニトリのベッドソファ」(ニトリ)、16日の「血圧も血中コレステロールもあきらめない」(カゴメ)、28日の「じもビス決定戦 結果発表!」(森永製菓)などが挙げられました。
 また、節分の恵方巻きやバレンタインデーのチョコレートなど、年中行事に関する広告も注目されました。


◇2019年2月のメディア別接触傾向

<新聞>

①2月9日(3連休の初日)
②2月2日(1日にサッカー・アジアカップで日本代表が準優勝など)
③2月16日(トランプ米大統領が非常事態宣言)

<テレビ>

<インターネット>

 「新聞オーディエンス調査365」は、月1回以上新聞を読んでいる18歳以上69歳以下の男女300人を対象に、普段と比べてメディアによく接したかどうかを毎日尋ねるウェブ調査です。2017年10月1日から実施し、毎月のトピックスを翌月20日頃に発表します。
 新聞、テレビ、インターネットのメディア別に、当該月平均と比較したデーリーの接触状況を表します。事件や事故、政治・経済の状況に加え、オリンピックや正月など消費行動にもつながる各種タイミングでのメディア接触、季節変動などを観測していきます。


◆日本新聞協会について

新聞・通信・放送129社で構成する一般社団法人。会長は白石興二郎(しらいし・こうじろう/読売新聞グループ本社代表取締役会長、読売新聞東京本社代表取締役会長)。

◆日本新聞協会広告委員会について

新聞協会会員新聞社の広告・営業局長64社64人で構成。委員長は金山達也(かなやま・たつや/朝日新聞東京本社メディアビジネス局長)。

◆日本新聞協会広告委員会が行う調査について

日本新聞協会広告委員会は2017年秋から、メディア接触と評価に関する調査を実施しています。メディア環境の変化に伴い、目的や状況に応じて不定期に新聞を読んだり、SNSで拡散された新聞記事や広告を目にしたりといった新しい接し方が生まれています。そこで、多様な形で新聞に接触する人全体を「新聞オーディエンス」と定義し、その構成や実態を以下の調査で明らかにします。

「新聞オーディエンス調査」(定点調査)

=新聞がどんな場面で読まれているのか、各メディアの接触状況や評価などの基礎情報を定期的に把握します。訪問留め置き法で年1回、11月に実施します。

「新聞オーディエンス調査365」

=普段と比べてメディアによく接したかどうかを毎日尋ねるウェブ調査です。月1回以上新聞を読んでいる18歳以上69歳以下の男女300人を対象に、17年10月1日から実施。新聞、テレビ、インターネットのメディア別に、当該月平均と比較したデーリーの接触状況を表します。事件や事故、政治・経済の状況のほか、オリンピックや正月など消費行動にもつながる各種タイミングでのメディア接触、季節変動などを観測します。

〈この件に関する問い合わせ先〉

日本新聞協会 広告部広告担当(村山、三品)
電話:03-3591-4407  メール:koukoku@pressnet.or.jp

以  上