新聞オーディエンス調査365

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 「新聞オーディエンス調査365」は、月1回以上新聞を読んでいる人を対象に、普段と比べてメディアによく接したかどうかを尋ねる調査です。
 新聞、テレビ、インターネットのメディア別に、当該月の回答平均と比較したデーリーの接触状況を把握します。事件や事故、政治・経済の状況に加え、オリンピックや正月など消費行動にもつながる各種タイミングでのメディア接触、季節変動などを観測していきます。18歳以上69歳以下の男女300人を対象に調査を行い、1か月ごとのトピックスを毎月下旬に発表します。


新元号、米朝首脳会談、イチロー引退 様々なニュースを新聞でチェック
「新聞オーディエンス調査365」19年3月度調査より


 日本新聞協会広告委員会は、「新聞オーディエンス調査365」の2019年3月度調査結果を発表しました。この調査は、普段と比べてメディアによく接したかどうかを毎日尋ねるウェブ調査です。17年10月から全国の18歳以上69歳以下の男女300人を対象に、新聞、テレビ、インターネットのメディア別に調べ、月ごとにデーリーの接触傾向を発表しています。

◇新聞報道を通じて高まる新元号への期待

 3月で新聞や新聞社が発信する情報への接触が最も高まったのは、31日でした。翌4月1日の新元号発表を控えて、多くの人が改元に関連するニュースに目を通しました。2018年も31日は3月の中で2番目に接触が高く、年度の節目は新聞に接触する機会のひとつとなっているようです。次は、2月27、28の両日にベトナムの首都ハノイで開かれた米朝首脳会談の結果を伝えた、3月1日でした。3番目は3月22日で、前日の21日に米大リーグのイチロー選手が現役引退を表明したニュースが、新聞社の情報への接触を高めました。
 性別では、これまでと同じく男性の方が普段よりも新聞によく接した日が多いとの傾向が出ました。発生から8年が過ぎた東日本大震災に関するニュースが報じられた3月11、12日は、女性の接触傾向が男性を上回りました。年代別では、休みの日に若い世代の新聞への接触が高まりました。

◇印象に残った新聞広告はキユーピー、高島屋、ファンケル

 この調査では「印象に残った新聞広告」を尋ねています。3月は1日の「最初につくり、育てる。キユーピー100年」(キユーピー)、5日の「日本橋高島屋S.C.グランドオープン」(高島屋)、20日の「サプリメントは、飲みたくない。」(ファンケル)などが挙がりました。
 また、3月は入学シーズンに向けた予備校などの広告や、新生活を見据えた家電などの広告が目立ちました。


◇2019年3月のメディア別接触傾向

<新聞>

①3月31日(4月1日に新元号発表)
②3月1日(2月27、28日に米朝首脳会談)
③3月22日(21日に米大リーグ・イチロー選手が現役引退表明)

<テレビ>

<インターネット>

 「新聞オーディエンス調査365」は、月1回以上新聞を読んでいる18歳以上69歳以下の男女300人を対象に、普段と比べてメディアによく接したかどうかを毎日尋ねるウェブ調査です。2017年10月1日から実施し、毎月のトピックスを翌月20日頃に発表します。
 新聞、テレビ、インターネットのメディア別に、当該月平均と比較したデーリーの接触状況を表します。事件や事故、政治・経済の状況に加え、オリンピックや正月など消費行動にもつながる各種タイミングでのメディア接触、季節変動などを観測していきます。


◆日本新聞協会について

新聞・通信・放送129社で構成する一般社団法人。会長は白石興二郎(しらいし・こうじろう/読売新聞グループ本社代表取締役会長、読売新聞東京本社代表取締役会長)。

◆日本新聞協会広告委員会について

新聞協会会員新聞社の広告・営業局長64社64人で構成。委員長は牧埜敦司(まきの・あつし/毎日新聞社営業総本部副本部長)。

◆日本新聞協会広告委員会が行う調査について

日本新聞協会広告委員会は2017年秋から、メディア接触と評価に関する調査を実施しています。メディア環境の変化に伴い、目的や状況に応じて不定期に新聞を読んだり、SNSで拡散された新聞記事や広告を目にしたりといった新しい接し方が生まれています。そこで、多様な形で新聞に接触する人全体を「新聞オーディエンス」と定義し、その構成や実態を以下の調査で明らかにします。

「新聞オーディエンス調査」(定点調査)

=新聞がどんな場面で読まれているのか、各メディアの接触状況や評価などの基礎情報を定期的に把握します。訪問留め置き法で年1回、11月に実施します。

「新聞オーディエンス調査365」

=普段と比べてメディアによく接したかどうかを毎日尋ねるウェブ調査です。月1回以上新聞を読んでいる18歳以上69歳以下の男女300人を対象に、17年10月1日から実施。新聞、テレビ、インターネットのメディア別に、当該月平均と比較したデーリーの接触状況を表します。事件や事故、政治・経済の状況のほか、オリンピックや正月など消費行動にもつながる各種タイミングでのメディア接触、季節変動などを観測します。

〈この件に関する問い合わせ先〉

日本新聞協会 広告部広告担当(桜井、三品)
電話:03-3591-4407  メール:koukoku@pressnet.or.jp

以  上