新聞オーディエンス調査365

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 「新聞オーディエンス調査365」は、月1回以上新聞を読んでいる人を対象に、普段と比べてメディアによく接したかどうかを尋ねる調査です。2017年10月1日から19年9月までの2年間実施していったん終了し、20年6月から再開しました。
 新聞、テレビ、インターネットのメディア別に、当該月の回答平均と比較したデーリーの接触状況を把握します。事件や事故、政治・経済の状況に加え、大型イベントや正月など消費行動にもつながる各種タイミングでのメディア接触、季節変動などを観測していきます。18歳以上69歳以下の男女300人を対象に調査を行い、1か月ごとのトピックスを毎月下旬に発表します。
 これまでの調査結果は、こちらをご覧ください。


サッカーW杯スペイン戦の新聞報道に注目集まる
「新聞オーディエンス調査365」22年12月度調査結果を発表


 日本新聞協会広告委員会は1月27日、ウェブ調査「新聞オーディエンス調査365」の2022年12月度調査結果を発表しました。
 この調査は、普段と比べてメディアによく接したかどうかを毎日尋ねるウェブ調査です。全国の18歳以上69歳以下の男女300人を対象に、新聞、テレビ、インターネットのメディア別に調べ、月ごとにデーリーの接触傾向を発表しています。
 この調査では、紙の新聞だけでなく、電子版、オンライン版、ニュースサイトなど新聞社が発信する情報を含めて「新聞」と集計しています。なお、テレビ、インターネットについても同様の集計です。

◇2大会連続の決勝トーナメント進出に高い関心

 12月に新聞や新聞社が発信する情報への接触が最も高まったのは3日でした。サッカーのワールドカップ(W杯)カタール大会でグループリーグ最終戦を迎えた日本が1日(日本時間2日未明)、優勝経験のあるスペインを2-1で破り、2大会連続で決勝トーナメント進出を果たしたニュースに高い関心が集まりました。12月は男性の新聞への接触が高い傾向が見られる中、3日は特に高まったとの結果が出ています。
 2番目に接触が高まったのは6日で、決勝トーナメント1回戦のクロアチア戦の模様を伝える記事に注目が集まりました。5日(日本時間6日未明)に行われた試合の模様を、デジタルで速報する新聞も複数あり、全ての年齢層で普段より新聞の情報に接したとの結果が出ています。
 3番目に接触が高まった1日も、W杯関連ニュースが多く読まれました。スペイン戦を控え、試合前日の選手の様子や試合の見どころを伝える記事が各紙に掲載されました。

◇年末ならではの新聞広告に注目

 この調査では、「印象に残った新聞広告」を尋ねています。12月は「『壁がある。だから、行く。』アフリカ農業篇」(株式会社クボタ/15日)、「うまいものには、うまいビールでしょ。」(サントリー株式会社/22日)、「がんばった一年に、ごほうびプレモル。」(サントリー株式会社/29日)、「アサヒ生ビール」(アサヒビール株式会社/30日)などが上位に挙がりました。
 自宅で家族と過ごす時間が増える正月に向けて、おせち料理の通信販売や酒類の広告が目立ったほか、各自治体によるふるさと納税の広告も多く掲載されました。


◇2022年12月のメディア別接触傾向

①12月3日(W杯日本対スペイン戦翌日)
②12月6日(W杯日本対クロアチア戦当日)
③12月1日(W杯日本対スペイン戦前日)
 ※いずれも日本時間



◆日本新聞協会について

新聞・通信・放送123社で構成する一般社団法人。会長は丸山昌宏(まるやま・まさひろ/毎日新聞社代表取締役会長執行役員)。

◆日本新聞協会広告委員会について

日本新聞協会会員新聞社の広告・営業局長63社63人で構成。委員長は近藤豊和(こんどう・とよかず/産経新聞社上席執行役員営業統括補佐兼東京本社メディア営業局長)。

◆日本新聞協会広告委員会が行う調査について

日本新聞協会広告委員会は2017年から、メディア接触と評価に関する各種調査を実施しています。メディア環境の変化に伴い、定期購読のほか目的や状況に応じて不定期に新聞を読んだり、SNSで拡散された新聞記事や広告を目にしたりといった新しい接し方が生まれています。そこで、多様な形で新聞社発の情報に接触する人全体を「新聞オーディエンス」と定義し、その構成や実態を以下の調査で明らかにします。

「新聞オーディエンス調査」

=メディア環境が多様化する中で、紙だけでなくさまざまな形で読まれている新聞社発の情報や新聞広告への接触状況、評価を把握する調査です。全国の15歳以上79歳以下の男女1200人を対象に、訪問留め置き法で年1回実施しています。

「新聞オーディエンス調査365」

=月1回以上新聞を読んでいる18歳以上69歳以下の男女300人を対象に、普段と比べてメディアによく接したかどうかを毎日尋ねるウェブ調査です。毎月のトピックスを翌月下旬に発表しています。2017年10月1日から19年9月30日まで実施し、新型コロナウイルスの感染拡大に伴うメディア接触状況の変化を調べるため、20年6月より調査を再開しました。新聞、テレビ、インターネットのメディア別に、当該月平均と比較したデーリーの接触状況を公表します。事件や事故、政治・経済の状況に加え、大きなイベントや正月など消費行動にもつながる各種タイミングでのメディア接触、季節変動などを観測します。

〈この件に関する問い合わせ先〉

日本新聞協会 広告部広告担当(高木、吉田、池生)
電話:03-3591-4407  メール:koukoku@pressnet.or.jp

以  上