新聞オーディエンス調査365

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 「新聞オーディエンス調査365」は、月1回以上新聞を読んでいる人を対象に、普段と比べてメディアによく接したかどうかを尋ねる調査です。
 新聞、テレビ、インターネットのメディア別に、当該月の回答平均と比較したデーリーの接触状況を把握します。事件や事故、政治・経済の状況に加え、オリンピックや正月など消費行動にもつながる各種タイミングでのメディア接触、季節変動などを観測していきます。18歳以上69歳以下の男女300人を対象に調査を行い、1か月ごとのトピックスを毎月下旬に発表します。


夏休みは新聞にじっくり触れる機会に
「新聞オーディエンス調査365」19年8月度調査より


 本新聞協会広告委員会は、「新聞オーディエンス調査365」の2019年8月度調査結果を発表しました。この調査は、普段と比べてメディアによく接したかどうかを毎日尋ねるウェブ調査です。17年10月から全国の18歳以上69歳以下の男女300人を対象に、新聞、テレビ、インターネットのメディア別に調べ、月ごとにデーリーの接触傾向を発表しています。

◇夏のスポーツ、自然災害の情報を新聞でチェック

 8月で新聞や新聞社が発信する情報への接触が最も高まったのは、4日でした。夏休みシーズンの休日であったため、普段よりもじっくりとニュースに触れる機会につながりました。サッカーや競馬、6日に開幕を控えた高校野球などのスポーツニュースのほか、愛知県で開催中の国際芸術祭「あいちトリエンナーレ2019」の企画展の一つ「表現の不自由展・その後」が中止となった報道も注目を集めました。2番目に接触が高まったのは28日で、九州北部を中心とした豪雨や、27日に厚生労働省が公表した年金の財政検証結果に関する情報に関心が寄せられました。3番目の10日はお盆休みの始まりと重なった休日で、熱戦が続く高校野球のニュースなどで接触が高まりました。
 性別で見ると、男性の方が普段よりもよく新聞に接した日が多い結果となりました。年代別では、お盆休みが終わる17、18日に、10代と20代の若い世代の接触が高まりました。

◇印象に残った新聞広告は森永製菓、東京五輪、キユーピー

 この調査では、「印象に残った新聞広告」を尋ねています。8月は15日の「森永製菓創業120周年記念『おかしなすごろく』」(森永製菓)、25日の「パラの開会式って、凄(すご)いらしいよ。」(東京2020組織委員会)、31日の「今日、8月31日は野菜の日」(キユーピー)などが挙がりました。
 そのほか、猛暑が続く中で清涼飲料水や秋に向けた旅行の広告、各地で開かれる花火大会などイベントの告知広告が目立ちました。


◇2019年7月のメディア別接触傾向

①8月4日(夏休み中の休日、あいちトリエンナーレで企画展中止)
②8月28日(九州で豪雨)
③8月10日(夏休み中の休日、熱戦が続く高校野球)

 「新聞オーディエンス調査365」は、月1回以上新聞を読んでいる18歳以上69歳以下の男女300人を対象に、普段と比べてメディアによく接したかどうかを毎日尋ねるウェブ調査です。2017年10月1日から実施し、毎月のトピックスを翌月20日頃に発表します。
 新聞、テレビ、インターネットのメディア別に、当該月平均と比較したデーリーの接触状況を表します。事件や事故、政治・経済の状況に加え、オリンピックや正月など消費行動にもつながる各種タイミングでのメディア接触、季節変動などを観測していきます。


◆日本新聞協会について

新聞・通信・放送129社で構成する一般社団法人。会長は山口寿一(やまぐち・としかず/読売新聞グループ本社代表取締役社長、読売新聞東京本社代表取締役社長)。

◆日本新聞協会広告委員会について

新聞協会会員新聞社の広告・営業局長64社64人で構成。委員長は牧埜敦司(まきの・あつし/毎日新聞社営業総本部副本部長)。

◆日本新聞協会広告委員会が行う調査について

日本新聞協会広告委員会は2017年秋から、メディア接触と評価に関する調査を実施しています。メディア環境の変化に伴い、目的や状況に応じて不定期に新聞を読んだり、SNSで拡散された新聞記事や広告を目にしたりといった新しい接し方が生まれています。そこで、多様な形で新聞社発の情報に接触する人全体を「新聞オーディエンス」と定義し、その構成や実態を以下の調査で明らかにします。

「新聞オーディエンス調査」(定点調査)

=新聞の情報がどんな場面で読まれているのか、各メディアの接触状況や評価などの基礎情報を定期的に把握します。訪問留め置き法で年1回、11月に実施します。

「新聞オーディエンス調査365」

=普段と比べてメディアによく接したかどうかを毎日尋ねるウェブ調査です。月1回以上新聞を読んでいる18歳以上69歳以下の男女300人を対象に、17年10月1日から実施。新聞、テレビ、インターネットのメディア別に、当該月平均と比較したデーリーの接触状況を表します。事件や事故、政治・経済の状況のほか、オリンピックや正月など消費行動にもつながる各種タイミングでのメディア接触、季節変動などを観測します。

〈この件に関する問い合わせ先〉

日本新聞協会 広告部広告担当(桜井、三品)
電話:03-3591-4407  メール:koukoku@pressnet.or.jp

以  上