新聞オーディエンス調査(定点調査)

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 「新聞オーディエンス調査」は、メディア環境が変化する中で、メディアへの多様な接触のあり方を把握することを目的として、毎年11月に実施しています。全国の15歳以上79歳以下の男女1200人を対象に、訪問留め置き法で行っています。過去の調査結果は、下記のリンクからご確認ください。

 2020年調査の関連資料を掲載しておりますので、ご活用ください。
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新聞情報に毎日触れる人は50.2%、閲読時間は増加傾向
2020年「新聞オーディエンス調査」結果を発表


 日本新聞協会広告委員会は、2020年「新聞オーディエンス調査」の結果を発表しました。この調査はメディア環境が変化する中で、メディアへの多様な接触のあり方を把握することを目的に実施しています。全国の15歳以上79歳以下の男女1200人を対象に、20年10月から11月にかけて訪問留め置き法で実施しました。調査では「紙」だけでなく、SNSなどインターネット経由で見聞きする新聞の情報を含めて「新聞」として集計しています。なお、テレビ、ラジオ、雑誌についても同様です。

◇9割以上の人が新聞情報に接触

 この調査では、新聞の定期購読者に加えて、購読の有無や頻度を問わずさまざまな目的や状況に応じて新聞を読む人や、SNSで拡散された新聞社発の情報を入手する人などを含めて「新聞オーディエンス」と定義しています。
 毎日触れる「エブリデーオーディエンス」は50.2%、週1回以上の「ウイークリーオーディエンス」は14.4%、月1回以上の「マンスリーオーディエンス」は3.8%でした。普段は新聞の情報を全く見聞きしないと答えた人は25.3%でしたが、この中の半数以上が、何らかの機会や場所によっては新聞の情報に触れると答えています。これに、新聞に触れるのが月1回未満と答えた5.8%の人を加えた「拡張オーディエンス」は22.9%でした。これらを合わせた「新聞オーディエンス」は全体で91.3%に上り、紙に限らず、新聞社発の情報は9割以上の人々に見聞きされていることが分かります。

◇若年層も新聞情報を見聞き、コロナ禍で14%の人が閲読増加

 「新聞オーディエンス」全体の平均年齢は49.2歳で、新聞情報に毎日接している「エブリデーオーディエンス」は平均で56.0歳。「エブリデーオーディエンス」は40代以下が32.7%を占め、10代、20代も7.1%となっていることから、新聞社が発信する情報は若い世代にも届いていることが分かります。月1回未満もしくは何らかの機会や場所によっては新聞の情報に触れる「拡張オーディエンス」も40代以下が7割強を占めています。
 各メディアに毎日接触する人の割合は、新聞50.2%、テレビ83.0%、雑誌3.8%、ラジオ16.6%、インターネット74.0%でした。
 新型コロナウイルスの流行前である2019年に比べ、14.0%の人が新聞の閲読時間が「増えた」と回答しており、平均閲読時間も平日は2.4分、休日は2.1分増加しています。新型コロナの感染拡大により人々の生活が激変する中で、新聞の情報に注目が集まっていることがうかがえます。

◇新聞情報の正確さ、信頼性を評価、地域に密着した新聞メディア

 次は、新聞の特徴を見ていきます。情報の種類別にどのメディアから入手するかを調べたところ、新聞は「世の中で起きていることの最新ニュース等」(45.3%)、「世の中で起きていることの経緯・経過等」(40.0%)、「テレビ・ラジオの番組情報」(39.0%)などが上位となっています。特に「地域(地元)の情報」(32.2%)、「お悔やみ情報」(31.3%)、「人事情報(企業・教員・公務員等)」(19.4%)は全メディアの中で最も高く、地域に根差したメディアとして新聞が最も選ばれています。
 新聞への印象・評価については、「知的である」(61.8%)、「安心できる」(52.7%)、「情報が正確である」(51.5%)、「教養を高めるのに役立つ」(50.8%)、「情報の信頼性が高い」(49.6%)のほか、「接触が大切だと思う」(48.4%)、「地域に密着している」(48.0%)、「情報が整理されている」(46.8%)の項目では全メディアの中でトップの評価を得ています。「仕事に役立つ」(40.6%)、「就職活動の重要な情報源」(39.1%)の項目でも新聞への期待は高く、ビジネスパーソンや若者の情報源としても高く評価されています。

◇新聞広告はミッドファネルにも効果的

 消費者の購買プロセスにおける新聞広告の役割についても調査しました。新聞広告は「知るきっかけになる」(35.3%)、「興味を持つきっかけになる」(23.3%)、「商品等の内容理解に役立つ」(12.0%)のほか、「購入・利用の決め手になる」でも11.8%の回答があり、「認知」だけでなく「興味・関心」「比較・検討」などの購買プロセスにおける中間層である「ミッドファネル」にも効果があり、「購入」につなげる役割を果たしています。
 また、広告への評価では、新聞広告は「情報が信頼できる」(40.1%)の項目が最も高く評価されました。「地域や地元の情報が多い」(31.8%)、「ゆったりと広告を見聞きできる」(30.3%)。「広告を見聞きし不快に感じることが少ない」(27.1%)の項目は全メディアの広告の中で最も高い評価を得ています。そのほか「見聞きした、読んだことが記憶に残る」(25.1%)、「内容は公平・正確」(23.5%)、「必要な情報を改めて確認できる」(22.1%)など、さまざまな点で新聞広告は高い評価を得ています。


◆日本新聞協会について

新聞・通信・放送129社で構成する一般社団法人。会長は山口寿一(やまぐち・としかず/読売新聞グループ本社代表取締役社長・販売担当、読売新聞東京本社代表取締役社長)。

◆日本新聞協会広告委員会について

日本新聞協会会員新聞社の広告・営業局長64社64人で構成。委員長は牧江邦幸(まきえ・くにゆき/日本経済新聞社メディアビジネス クロスメディアユニット長)。

◆日本新聞協会広告委員会が行う調査について

日本新聞協会広告委員会は2017年から、メディア接触と評価に関する各種調査を実施しています。メディア環境の変化に伴い、定期購読のほか目的や状況に応じて不定期に新聞を読んだり、SNSで拡散された新聞記事や広告を目にしたりといった新しい接し方が生まれています。そこで、多様な形で新聞社発の情報に接触する人全体を「新聞オーディエンス」と定義し、その構成や実態を以下の調査で明らかにします。

「新聞オーディエンス調査」

=新聞の情報がどんな場面で読まれているのか、各メディアの接触状況や評価などの基礎情報を定期的に把握します。訪問留め置き法で年1回、11月に実施します。

「新聞オーディエンス調査365」

=月1回以上新聞を読んでいる18歳以上69歳以下の男女300人を対象に、普段と比べてメディアによく接したかどうかを毎日尋ねるウェブ調査です。毎月のトピックスを翌月下旬に発表しています。2017年10月1日から19年9月30日まで実施し、新型コロナウイルスの感染拡大に伴うメディア接触状況の変化を調べるため、20年6月より再開しました。新聞、テレビ、インターネットのメディア別に、当該月平均と比較したデーリーの接触状況を表します。事件や事故、政治・経済の状況に加え、大きなイベントや正月など消費行動にもつながる各種タイミングでのメディア接触、季節変動などを観測します。

〈この件に関する問い合わせ先〉

日本新聞協会 広告部広告担当(桜井、酒川)
電話:03-3591-4407  メール:koukoku@pressnet.or.jp

以  上